簿記論

一般商品売買⑤トレーディング目的の棚卸資産

トレーディング目的の棚卸資産は金、銀、銅などの貴金属が代表的なものになる。繰越商品×××/売上×××で仕訳する。
簿記論

一般商品売買④期末商品の評価

期末商品棚卸高は、費用性資産になるが、取得原価とするのではなく、商品の減耗や時価の下落(評価損)等があった場合には、期末商品の評価をする。棚卸減耗損、商品評価損。
簿記論

一般商品売買③(三分法)仕入諸掛・他勘定振替高

一般商品売買③(三分法)仕入諸掛・他勘定振替高
簿記論

一般商品売買②原価率・利益率・付加利益率

原価率を計算するときは、売価は売上割引と売上割戻を足し戻して計算する。
簿記論

一般商品売買(三分法)①返品・値引・割戻

三分法(三分割法)の決算整理仕訳、「しーくりくりしーの意味」を復習。売上高は、返品・値引・割戻(リベート)を除いた額となる(純売上高)。
財務諸表論

一般商品売買~暗記

返品(戻し・戻り)・値引・割戻 返品・・・品違い等による商品の返還 値引・・・品質不良や欠陥等による売買代金の一部免除 割戻(リベート)・・・大量取引などを理由とした商品代金の一部免除 現金割引の処理 現金割引・・・掛代金の早期決済に伴う掛...
財務諸表論

貨幣性資産と費用性資産

資産の分類方法として、貨幣制資産と費用性資産がある。貨幣制資産は、現金預金・売掛金・受取手形・有価証券。費用性資産は、商品・製品、建物・機械装置など。
簿記論

有価証券③減損処理

有価証券の減損処理のポイント。30以上50%程度以上時価が下落した場合に適用する。
簿記論

有価証券②期末評価と3つの会計処理方法

1.売買目的有価証券:①切放法②洗替法→期中取引→期末評価、2.満期保有目的の債券:償却減価法→①利息法②定額法、3.その他有価証券:期首洗替→期中取引→期末評価①全部純資産直入法②部分純資産直入法→税効果会計適用
簿記論

有価証券①【基本】有価証券の売買

有価証券の売買。問題を解く基本の計算。約定日基準、修正受渡基準。有価証券の取得原価。有価証券利息。端数利息の計算。付随費用。