（会計処理方法）
①間接法、②直接法
（計算方法）
①定額法、②定率法、③生産高比例法
＋200％定率法
→計算途中から改定償却率を使う
会計処理方法
間接法
減価償却費900/減価償却累計額900
※取得原価の変化なし 減価償却累計額として積み重ねられていく
直接法
減価償却費900/建物900
※固定資産の取得原価を直接マイナスする→取得原価が毎年変化する
定額法
月割計算している期以外は、毎期減価償却費は同じ金額である→定額。
①減価償却費＝（取得原価ー残存価額）÷耐用年数
②減価償却費＝（取得原価ー残存価額）✕償却率
残存価額は、0か取得原価の90％が多い。
定額法償却率＝1÷耐用年数
例）4/1取得 翌年3/31決算仕訳
①（10,000ー1,000）÷10年＝900円
1÷10年＝0.1
②（10,000－1,000）✕0.1＝900円
減価償却費900/減価償却累計額900（間接法）
1年間の減価償却費なので、期中取得の場合は月数計算をしなければならない。
例）12/1に取得した場合の決算仕訳
900✕4÷12ヶ月＝300円
減価償却費300/減価償却累計額300
定率法
使い始めが固定資産の劣化が激しく、次第に劣化の割合が少なくなっていくと仮定する方法。
→期間が経過するにつれて、減価償却費の金額は小さくなっていく。
パソコンなど（→短期間で陳腐化する資産の償却に向いている）。
→早期に減価償却費を計上できる。
減価償却費＝（取得原価ー期首減価償却累計額）✕償却率
※償却率は問題に書かれている
例）取得原価10,000 償却率0.1の場合 残存価額なし
１年目の減価償却費 10,000－0✕0.1＝1,000
減価償却費1,000/減価償却累計額1,000
2年目の減価償却累計額 （10,000ー1,000）✕0．1＝900
減価償却費900/減価償却累計額900
3年目の原価償却累計額（10,000－1,900）✕0.1＝810
減価償却費810/減価償却累計額810
| 決算日 | 取得原価① | 期首減価償却累計額② | 期首帳簿価額①－② | ✕償却率 | ＝減価償却費 | 期末帳簿価額 | 期末原価償却累計額 | |
| 1年目 | X1.3.31 | 10,000 | 0 | 10,000 | 0.1 | 1,000 | 9,000 | 1,000 |
| 2年目 | X2.3.31 | 10,000 | 1,000 | 9,000 | 0.1 | 900 | 8,100 | 1,900 |
| 3年目 | X3.3.31 | 10,000 | 1,900 | 8,100 | 0.1 | 810 | 7,290 | 2,710 |
10,000✕（1－0.1）✕（1－0.1）✕（1－0.1）＝7,290→3年目の期末帳簿価額
X0年4/1に10,000で取得した固定資産。3年と3ヶ月（X3年7/1)経過した時に固定資産を売却した。減価償却累計額と減価償却費は？
減価償却累計額：取得原価10,000－帳簿価額7,290＝2,710
減価償却費：7,290✕0．1✕3÷12ヶ月＝182（四捨五入）
生産高比例法
固定資産の総利用可能量を見積もることができるものに使われる減価償却の方法。
車両、船、鉱山用機械など。
200%定率法
期首帳簿価額に定額法の償却率に200％かけた額を減価償却費とする方法。
税法の計算方法である。
定額法より早期に減価償却費を計上できる。
基本の計算は定率法と同じであるが、途中から改定償却率を使う。
定額法償却率＝1÷耐用年数✕200％
例）1÷5年✕200％＝0．4
通常の定額法償却率は1÷5年＝0.2
減価償却の計算が仮に5年分あったとして、はじめのうちの減価償却費の計算は、定率法と一緒で以下。
減価償却費＝（取得原価ー期首減価償却累計額）✕償却率
途中から計算が変わる。
取得原価✕保証率＞減価償却費→減価償却費の計算の償却率は改定償却率を使う。
減価償却費＝（取得原価ー期首減価償却累計額）✕改定償却率
※保証率は、問題文に与えられている。
まずはじめに計算しておいて、減価償却費が取得原価✕保証率の金額より小さくなったとき、計算を変更する。
取得原価✕保証率＝×××××＞減価償却費
比較：200%定率法・定率法
取得原価10,000 200％定率法償却率0．2 保証率0.1
(200%定率法）
| 決算日 | 取得原価① | 期首減価償却累計額② | 期首帳簿価額①－② | ✕償却率✕200％ | ＝減価償却費 | 期末帳簿価額 | 期末原価償却累計額 | |
| 1年目 | X1.3.31 | 10,000 | 0 | 10,000 | 0.2 | 2,000 | 8,000 | 2,000 |
| 2年目 | X2.3.31 | 10,000 | 2,000 | 8,000 | 0.2 | 1,600 | 6,400 | 3,600 |
| 3年目 | X3.3.31 | 10,000 | 3,600 | 4,400 | 0.2 | 880 | 3,520 | 4,480 |
| 3年目（改定償却率） | X3.3.31 | 10,000 | 3,600 | 4,400 | 0.1 | 440 | 3,960 | 6,040 |
| 4年目 | X4.3.31 | 10,000 | 6,040 | 3,960 | 0.1 | 396 | 3,564 | 6,436 |
（3年目）取得原価10,000✕0．1＝1,000＞3年目の減価償却費880→保証率を使って計算する。
(通常の定率法）
| 決算日 | 取得原価① | 期首減価償却累計額② | 期首帳簿価額①－② | ✕償却率 | ＝減価償却費 | 期末帳簿価額 | 期末原価償却累計額 | |
| 1年目 | X1.3.31 | 10,000 | 0 | 10,000 | 0.1 | 1,000 | 9,000 | 1,000 |
| 2年目 | X2.3.31 | 10,000 | 1,000 | 9,000 | 0.1 | 900 | 8,100 | 1,900 |
| 3年目 | X3.3.31 | 10,000 | 1,900 | 8,100 | 0.1 | 810 | 7,290 | 2,710 |
(定額法）
取得原価10,000 残存0 20年定額法
（10,000ー0）÷20年＝500
| 決算日 | 取得原価① | 期首減価償却累計額② | 期首帳簿価額①－② | ✕償却率 | ＝減価償却費 | 期末帳簿価額 | 期末原価償却累計額 | |
| 1年目 | X1.3.31 | 10,000 | 0 | 10,000 | 500 | 9,500 | 500 | |
| 2年目 | X2.3.31 | 10,000 | 500 | 9,500 | 500 | 9,000 | 1,000 | |
| 3年目 | X3.3.31 | 10,000 | 1,000 | 9,000 | 500 | 8,500 | 1,500 |
